登山経験 救助へ生かす 山岳連盟員ら 県警隊員を指導

　県警は１３日、山岳遭難が相次いでいることを受け、県山岳連盟の関係者ら計５人を「山岳遭難救助アドバイザー」に委嘱した。登山経験豊富なアドバイザーから訓練や救助に関する助言を受け、県警の山岳救助隊の技術向上を図る。

　委嘱されたのは同連盟の秋山教之会長（６６）、舟久保元孝副会長（６２）、古屋寿隆前会長（６７）、山岳遭難対策大久保基金の会の清水准一会長（６８）、八ケ岳山岳ガイド協会の竹内敬一会長（６３）。５人は、県警の山岳救助隊の訓練内容への助言や指導に当たる。

　１３日、甲府・県警本部で委嘱式が行われ、青山彩子本部長が５人に委嘱状を手渡した。青山本部長は「山岳遭難を減らすため、迅速かつ的確な救助ができるよう力を貸してほしい」とあいさつした。

　秋山会長は「長年培った経験と知識を可能な限り伝えていきたい」と話した。

　県警地域課によると、昨年の山岳遭難発生件数は１６１件、遭難者は１８０人で、記録が残る１９６５年以降で最多となった。今年は１月までに山岳遭難が２件あり、遭難者は２人（うち重傷１人）となっている。

　【写真】山岳遭難救助アドバイザーの委嘱を受ける県山岳連盟の秋山教之会長（左端）ら＝甲府・県警本部

　（2018年2月14日付　山梨日日新聞）